エステの現状

エステの業界は、近年急成長しています。日本標準産業分類が改正され、分類のひとつとしてエステが取り上げられるようになりました。それにより平成14年の調査以降、エステの現状が明確にされていきました。このエステティックの中には、理・美容、マッサージ師、あんま師、針師、ネイルサロン、マニキュア、宿泊エステ、訪問エステなどを行なう事業所は、入っていません。

エステの平成14年の件数は、6,000件弱です。これは、美容院の件数の約4分の1です。また従業員数5名以下が、全体の約8割弱、1名のところが1,500件弱ですので、エステは小規模事業所が多いようです。

会員制については、全て会員制にしているところは、約20％、混合は、約25％、会員制でないところは、約55％となっています。この時点でのエステシャンの数は、2万人弱です。平成17年では、件数は約10万2,000件になり、エステシャンの数は8万人といわれています。

エステの健全な発展と消費者利益の保護のため、2004年5月に特定非営利活動法人として東京都が認証した　日本エステティック機構は、エステティックサロンの認定とエステシャンの養成制度に関するガイドラインの策定をし、2006年4月より実施されています。

エステティックサロンの認定は、消費者がエステを利用する際に、利用してみないと店の良し悪しがわからないといった点を解消するためのものです。サロンの設備、衛生面、認定資格のあるエステシャンが在籍していることなどを基準に認定されるものです。またプロのエステシャンとなるために、技術と知識を保障する養成制度も運用されていきます。

エステの問題解決や発展のための機関は、このほか日本エステティック連合に加盟している団体があります。協会や研究学会、組合などの8団体が加盟しています。こちらでも認定試験や要請制度があり、エステの業界の資格統一に向けて調整を行なっています。

エステは、女性の社会進出やストレス問題などにより、老若男女問わず美しさや癒しが求められ、急成長しています。そのさなかには、数々の問題も生まれました。消費者との契約、サービス内容などに関するものです。こういった問題解決のために業界の協会や連合会、機構などが発足しました。今後こういった機関の活動により、エステは、社会的信用を得ていくことが出来るでしょう。

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